空室のお部屋を【ＤＩＹ可能物件】として入居者募集を行なってみませんか？

みなさん、こんにちは。アイナ不動産の鈴木です。

いま、首都圏を中心に「ＤＩＹ可能」な賃貸物件の人気が高まりつつあります。

趣味として「ＤＩＹ」を行なう方も増えてきていますが、賃貸物件でも「ＤＩＹ可能」といった契約条件にすることは十分にメリットがあります。

とくに築年数が古くなってきた物件の空室対策としては有効となりますので、空室が多くなってきて悩んでいる方は、この機会に「ＤＩＹ可能物件」として募集してみませんか？

賃貸物件というのは、物件の所有者（貸主）から借りて住むお部屋なので、通常は入居者の方が室内のリフォームやリノベーションを行う事は禁止されています。

しかし、近年ではリフォームやリノベーションを行なっても良いという契約条件の「ＤＩＹ可能物件」というのが少しづつ増えてきています。

「ＤＩＹ可能物件」に入居する方には下記のようなメリットがあります。

・自分の好きなように室内をリフォーム・リノベーションすることができる。

・自分好みの快適な空間で生活することができる。

・家族に合わせて部屋を変えることもできる。

・部屋を退去する時に原状回復をしなくて良い。

『ＤＩＹ可能物件なら自分好みに部屋を変えることができる』といった魅力が人気のひとつとなっている「ＤＩＹ可能物件」ですが、まだまだ供給数が少ない状況です。

物件によってＤＩＹ可能な範囲も異なり、原状回復などの条件も違う「ＤＩＹ可能物件」ですが、供給数が少ない今だからこそ可能性が広がります。

「ＤＩＹ可能物件」といっても、各物件でＤＩＹ可能な範囲も異なりますし、退去時の原状回復に関する条件も違います。

「ＤＩＹ可能物件」として募集する場合は下記の点に注意が必要です。

『ＤＩＹ可能な範囲をあらかじめ決めておく』

「ＤＩＹ可能物件」だからといっても範囲を決めておかないと思わぬ事故が起きてしまうこともあります。壁や床など必要最低限の「ＤＩＹ可能」とするか、水回りの設備も含めてすべて「ＤＩＹ可能」とするか事前に決めておきましょう。

「ＤＩＹ可能物件」とするのであれば、せっかくですので「すべてＤＩＹ可能」とした方が需要が見込めるかもしれませんね。

『退去時の原状回復をどうするか決めておく』

「ＤＩＹ可能物件」に入居する方のメリットのひとつに原状回復をしなくて良いというのがあります。一般的な賃貸物件と違い、「ＤＩＹ可能物件」は入居者の方が室内を自由にリフォーム・リノベーションすることになります。

退去時にすべて原状に復するといった契約内容ではせっかくの「ＤＩＹ可能物件」の魅力も半減してしまいますので、退去時には室内のクリーニング代金を負担していただく程度にしたほうが「ＤＩＹ可能物件」の魅力を最大限生かせると思います。

退去時のことで不安がある場合は契約時に定額でクリーニング代を受領しておくと安心です。いまは「ＤＩＹ可能物件」でなくても、敷金なしの物件の場合は契約時にクリーニング代を支払うといった物件も多いですので、募集に関してとくに問題はありません。

『募集賃料を相場より下げる』

「ＤＩＹ可能物件」の場合、貸主は室内の修繕をすることなく入居者の方に引き渡しすることができます。入居者の方が好きなように室内のリフォームを行なえるのが「ＤＩＹ可能物件」の魅力ですが、リフォームするにはお金が掛かります。

リフォームに掛かるお金はもちろん入居者の方が支払うこととなりますので、その分家賃を相場より5,000円くらいは下げて募集するようにしましょう。

また、リフォーム期間の家賃をサービスしてあげるのも良いかもしれません。入居月はリフォームを行なう期間とみなして、家賃をフリーレントにしてあげると入居者も決まりやすいかと思います。

空いている部屋を決めるためにさまざまな空室対策が行われています。お金を掛けて設備をグレードアップする方法や室内のリノベーションを行なう方法など、さまざまな手法が行なわれています。

しかし、みなさんが資金に余裕があり、空室対策に大金を掛けれるわけではありません。築年数が古くなり空室も多くなってくると室内の修繕にお金を掛けることも戸惑ってしまいます。

「せっかく綺麗に直しても、建物が古くなってきたから入居者が決まらないのではないか」と疑心になってしまう方もいらっしゃいます。

そのような場合は近隣の競合物件と契約条件での差別化を図ること、とくに築年数が古くなってきた物件であれば「ＤＩＹ可能物件」として入居者の募集を行なうことをオススメ致します。

「ＤＩＹ可能物件」は徐々に人気が高まっていますが、まだまだ供給数は少ない状況です。都市部では増えつつありますが、地方ではまだ「ＤＩＹ可能物件」というのが無かったりもします。

供給数が少ないときにこそチャンスがありますので、空室改善対策としてぜひ「ＤＩＹ可能」という契約条件にチャレンジしてみましょう。

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